A.構造物や地質・地盤状況によって、調査の種類が異なってきます。
調査が必要な場所をお教えくだされば、既存資料を基に調査種類や数量等を概算し、調査をご提案いたします。
A.湧水に関する土砂災害の前兆として「水が湧き出る」「水が濁る」「湧水が止まる」などがありますが、地質や斜面の状態によって対策工の規模が大きく変わります。
一度、現場の状況を確認させてから、調査方法や対策工についてご提案いたします。
A.漏水箇所やその規模によって漏水対策工法が大きく変わります。現地周辺や堤体の構造確認、トレーサー等による調査後、対策工法をご提案いたします。
A.目的や希望水量などに沿って、希望地区(箇所)での地質・地下水賦存状況をお調べいたします。
土地条件によってはご希望水量が得られない場合もございます。トータルコストでご提案いたしますが、最終的にはお客様に選んでいただくこともございます。
A.地下水の法的規制は、現在、(1)法律による規制、(2)条例による規制、(3)自主規制の3種類があります。
(1) 「温泉法」「工業用水法」「ビル用水法」があり、温泉の保護や地盤沈下の防止を目的に作られています。
(2) 各地方自治体で国の「公害対策基本法」をうけて、地下水採取の規制を行っています。
(3) 各地の地下水利用対策協議会などによって、自主規制がおこなわれています。
いずれにしても(1)(2)(3)には地域指定があり、規制の内容に違いがあります。
具体的場所についてご相談いただければ、お問い合わせの場所における規制についてお答えします。
ちなみに環境省ホームページ内に、各地方自治体での地下水採取規制に関する条例等が検索できるようになっております(参考URL:http://www.env.go.jp/water/jiban/sui/index.html)。
A.掘削深さ、工事場所、の融通性も工事期間に差がでますので、一度現場状況を確認後、ご返答いたします。
A.井戸は場所によって地質や地下水の存在の状況など様々ですので、計画地近辺に既設井戸の資料がある場合を除き、掘削工事をする前に調査を行うことが望ましいです。調査の方法には、既存の文献資料調査、現地調査(電気探査・周辺露頭調査など)、試掘(テストボーリング)といった方法があります。
掘削前調査は、この中から現地に応じた手法を選ぶか組み合わせておこなうため、調査費用は一般に数10万円〜数100万円と幅がでてきます。
個々の場合に応じて効果的で経済的な調査方法をご提案しています。
A.無食透明で無臭でも、水質検査を行うと一般細菌で「飲用不適」となる場合があります。
飲用とする場合、年一回は検査機関で水質試験を行うことをおすすめします。
また、水質検査および適正な飲用方法についてご不明な点がございましたらご相談ください。
A.各自治体の保健所や厚生労働大臣の登録を受けた検査機関などに依頼すれば対応してくれます。
検査項目によって費用が異なってきますので、ご相談いただければ必要な検査項目等をアドバイスいたします。
A.井戸を長年使用していると、完成時に比べて徐々に揚水量が低下したり、水質に変化が見られたりします。これは、地下水に溶け込んだ物質が、井戸内に付着したり、取水部(ストレーナー)で目詰まりを起こしたりすることによって見られる現象です。改修工事は、いわゆる井戸内の清掃を行うことで、改修工事を定期的に行うことにより、井戸能力を完成時と近い状態に保つことを目的とします。
A.井戸の水が濁る原因として、(1)パイプの破損、(2)井戸の付着物による濁り、(3)地下水自体の濁り、が考えられます。(1)のパイプの破損状況がひどかったり、(2)井戸の付着物が厚かったりすると、井戸の掘り直しの可能性もでてきます。一度、カメラによる井戸内の確認を行い、井戸の状態に併せて今後の方針をご提案いたします。
A.取水量の低下の原因として、(1)取水部(ストレーナー)の目詰まり、(2)地域の地下水位の低下、が考えられます。(1)取水部の目詰まりであれば、井戸内の清掃(改修工事)によって取水量の回復が見込める可能性があります。一度、カメラによる井戸内の確認を行い、井戸の状態に併せて今後の方針をご提案いたします。
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